太陽光発電導入時の補助金が打ち切りになったことはデメリットか

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2013年度を最後に太陽光発電の導入時の補助金は、打ち切りになりました。

太陽光発電の導入時の補助金は、10ｋW未満の住宅用にのみ適用されていたもので、
正式名称を太陽光発電導入支援補助金といいました。

2013年度の住宅用太陽光発電導入支援補助金の内容は以下のようなものでした。


太陽光発電システムは、2014年度現在、メーカーや製品、導入容量によって大きく異なりますが、
概ね30万円程度～40万円程度で推移しています。

そう考えると太陽光発電導入支援補助金が打ち切りになることで、
被る損失（得られたであろう利益）は、わずか　5～6.6％程度ということができます。

つまり、2014年度に2013年度に購入していた場合よりも、
5～6.6％以上安く導入することができれば、補助金の打ち切りはデメリットではなくなるということができます。

太陽光発電価格相場の推移

一般社団法人太陽光発電協会のデータを見ると、平成23年度～25年度（年末で比較）で、
それぞれ、以下のような価格になっていたことがわかります。

年度	新設導入価格	下落幅　割合
平成23年度	46.8万円/ｋW	－－－－－－
平成24年度	42.7万円/ｋW	▲4.1万円/ｋW　9.6％
平成25年度	38.5万円/ｋW	▲4.2万円/ｋW　10.9％

以上のことから、一年間で相場自体は4万円/ｋW程度も下落していることがわかると思います。

下落率としては、概ね10％前後にも及びます。

この価格の下落は、格安の海外製品の流入など太陽光発電のメーカー間同士の競争が激化していること、
太陽光発電販売店間の競争が激しくなっていること、さらに市場流通量が多くなったこと、
これらが総合的に絡まりあって実現したものです。

しかし、この流れも最終的には世界最大手の太陽光パネルメーカーだったサンテックパワーの破綻など、
世界的な太陽光発電メーカーの倒産に見られるように、限界が近いということができるでしょう。

各メーカーが、薄利多売に動いており、利幅がないということは、
新しい製品が出ない限りは、原価に近い価格で流通しているということがいえるわけです。

それでも、2013年度から2014年度にかけても同等レベルの価格の下落は進んでいます。
（統計データは発表になっていませんが、実感として）

重要なのは相場ではなく個別要件

以上は、相場を元にした考え方ですが、あなたは太陽光発電を相場の価格で購入するわけではありません。

また、設置場所の条件によっては工事価格が違ってきますし、
当然のことならがら導入容量が大きければ安く、小さければ単価は高くなります。

以上のことから相場を目安として書きましたが、
本当に大切なのは、できるだけ安い販売業者から、できるだけ安く最適な製品を購入することです。

そうすることで、2014年度に補助金を受けることなく導入しても、
デメリットにはならずに、導入することができるようになるといえるでしょう。

※また、都道府県や市町村など地方自治体によっては、
導入時の補助金が残っているところも多々ありますので、業者に確認されるこをおススメいたします。

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よりよい考え方、選択の方法が掲載してあります。

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