太陽光発電のいろは「みちしるべ」
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太陽光発電はどれだけ耐久するのか?

陽光発電は、導入後どれくらい「もつ」=耐久するのでしょうか?

ここでは、太陽光発電の寿命について解説したいと思います。

併せて、実際の耐久性とは違いますが、法律が定める減価償却期間としての、
耐用年数についてお伝えします。
※耐用年数は、どれだけもつかというものではなく、あくまでも法律上定められた年数で、
太陽光発電システムの価値を減価償却して経費として計上するために必要になる考え方です。

太陽光発電の寿命は、20年以上

太陽光発電の寿命がどれくらいかということについては、
いろいろな人やサイトが、さまざまなことを言っています。

10年だとか、20年だとか、30年だとか、それ以上だとか。

どうしてこんなに言っていることが違うかというと、
太陽光発電自体が、歴史の浅い製品であることが原因としてあげられます。

一方で、日本で始めて住宅用に太陽光発電を販売した京セラは、
実際に製品として販売した太陽光パネルを自社で運営して耐久性実験を行っています。

それは、30年前に千葉県の佐倉市に太陽光発電を実際に設置して、
どれだけ耐久するかを時間をかけて検証するというもので、現在でもまだ稼動しています。

設置から25年経過した際の発電効率の低下は、わずか9%だったということです。

太陽光発電の寿命が尽きるとは

では、そもそも太陽光発電の寿命というのは、どの時点で尽きるといえるのでしょうか?

私の考えからすれば、当初の目的を達することが出来なくなったとき、
すなわち、太陽光が照射されても満足いく発電量を確保できなかったときを指すといえます。

まったく発電しなくなった場合もそうですが、発電量は公称最大出力の70%を下回るような場合も同様です。

そもそも太陽光発電は、電子機器とは違い、シリコンの元々ある性質を利用して電子を取り出す=発電する仕組みなので、
どこか稼動部分があるわけではなく、半永久的に発電し続けるものです。

しかし、そういった太陽電池セル同士をつなぐ部材や接続部分など、モジュール内部のさまざまな仕組みが劣化することで、
発電効率は経年によって低下していく性質を持っています。
太陽光発電のしくみでご確認ください。

そのため、太陽光発電が寿命を迎えるとは、満足いく発電量を確保できなくなること、
すなわち、発電量が当初の70%を切るような場合と私は勝手に定義づけたわけです。

当然、偶発的な故障というのは、導入後すぐのときから、ずっとリスクとしてはあり続けます。

それは、ある面工業用製品であり、屋外に設置する製品である以上、仕方ないということができるでしょう。

もし、そういった偶発的な故障がなければ、太陽光パネルの寿命は、20年以上、
パワーコンディショナーは、10年程度と私は定義づけしたいと思います。

太陽光発電アドバイザー秋山慎也が提示する太陽光発電システムの寿命
  • パネル20年以上
  • パワーコンディショナー10年程度

より長期に運用していくためには、定期的なメンテナンスをすることが必要になります。

例えば、太陽光パネルの表面の洗浄や定期点検等です。

詳しくは、太陽光発電のメンテナンスをご覧下さい。

保証期間の問題
太陽光発電システムは、各メーカー毎に製品保証があります。

通常、電化製品は1年が保証期間ですが、太陽光発電は非常に長いのが特徴です。

太陽光パネルは、最低10年、サンテックパワーなど長いところでは25年保証があります。

保証期間であれば、故障した際に無償で修理交換してくれたり、経年期間に応じて、
公称最大出力に対して一定割合以上発電量が低下する場合にも同様の対応をしてくれます。

また、メーカーによっては自然災害に太陽光パネルが巻き込まれた場合にも対応しているところもあります。

詳しくは、どのメーカーのどの製品がよいか|太陽光発電メーカー毎の特徴をご確認ください。

これだけ長期間にわたって製品保証ができるということは、
太陽光パネルの寿命が長く、故障しにくい性質を持っていることの証ともいえるでしょう。

また、パワーコンディショナーの保証期間は、10年程度であることが多いです。

メーカーによっては、通常保証10年と有償で保証期間を延長できるところもあります。

法定耐用年数は?
太陽光発電システムは、耐久資産に分類されまるため、
事業用に活用している場合は、減価償却する必要があります。

住宅用であっても、売電収入を得ている場合は、確定申告することが必要になります。

そのため、減価償却処理することで、長期にわたって経費として計上することができます。

太陽光発電の法定耐用年数は、
  • 産業用で9年
  • 住宅用で17年
です。


太陽光発電を設置した場合の確定申告などについては、また太陽光発電と税制で詳しく解説しています。



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