太陽光発電の市場規模、今後の動向を考える
今後の太陽光発電市場はどのようになっていくのかについて、
太陽光発電アドバイザーとしての考え方を述べている「秋山慎也の視点」カテゴリですが、
さまざまなリソースを複合的に検証することで、より精度の高い予測とすることができるはずです。
太陽光発電は今後どうなるか、では私の予測を記載しましたが、
その根拠となるデータがしっかりとあっての予測だということを示したいと思います。
根拠となるデータとは、ここで紹介する矢野経済研究所の発表であったり、
太陽光発電協会の発表であったり、日々見聞きするさまざまな情報であったり、
太陽光発電アドバイザーとして活動する中で得られる経験だったりするわけです。
これらのいずれかひとつに依存するのではなく、しっかりと複眼的な観点を取り入れたう上で、
私なりの考え方が成り立っているというわけです。
新聞や雑誌、テレビニュースでも、さまざまな憶測が飛び交いますが、
これらの情報はひとつのリソースの拡大解釈にしかすぎないケースが多く、
単なる憶測の域をでることはできません。
きちんとしたデータや調査結果を複数組み合わせることで始めて合理的な予測をすることができると
私は考えているので、私の取得しているデータの一部をシェアしたいと思ったのです。
すでに太陽光発電協会の予測は解説してありますので、
ここで、矢野経済研究所の発表を分析したいと思います。
老舗のトータルマーケティングファームで、国や大企業からの受託も数知れない企業です。
個別の案件のほかにもさまざまな市場を独自の調査から現状分析をして、
未来予測をしたり、レポートとしてまとめたりしています。
個別に調査依頼することは、われわれ中小企業ではとてもではないですが、費用を捻出できないくらい高額ですが、
矢野経済研究所が独自調査した結果を購入することは10万円程度から可能です。
矢野経済研究所の出す市場調査は、その正確性から定評があり、
さまざまな業者が研究結果を根拠に事業展開をしたり、顧客へのプレゼンテーションをしたりしています。
そんな矢野経済研究所がみる太陽光発電市場はどうなっているのでしょうか？
今回は、2013年9月24日発表の調査結果、
「国内太陽光発電システム市場に関する調査結果 2013 」を分析してみたいと思います。
レポートによると矢野経済研究所が2013年に行った調査に基づく将来予測は、
以下のような内容となっていました。（国内太陽光発電システム市場に関する調査結果 2013より引用）
上記グラフからもわかりますが端的に表現すると、次のようになるといえます。
つまり、太陽光発電協会の予測とは反して、2015年度以降は市場が停滞すると予測されているわけです。
住宅用太陽光発電についてはどちらとも横ばい予測であり、同じですが、産業用太陽光発電については、
大きく見解が分かれたことになります。
ただ、2020年ころには、市場自体が落ち着いて成熟するという点においても同じなので、
中期的な観測2015年～2019年どうなるかが意見がわかれているということになります。
→太陽光発電協会の予想｜2020年以降市場の伸びは鈍化すると比較されることをおススメします。
矢野経済研究所が、2015年以降市場が急激に縮小すると予測する根拠となっているのが、
全量買取制度の買取単価の条件悪化と、産業用太陽光発電用地の不足です。
産業用太陽光発電用地の不足については、太陽光発電協会も同様に根拠を元に、
2020年度には市場が縮小していると予測しているところでもあります。
つまり、太陽光発電協会と矢野経済研究所の違いは、
ある面全量買取制度がどうなるのかという点の違いということができるかもしれません。
買取価格については、私の独自の見解を解説してありますので、参照ください。
→全量買取制度の太陽光発電への適用は2015年度以降どうなる？
太陽光発電アドバイザーとしての考え方を述べている「秋山慎也の視点」カテゴリですが、
さまざまなリソースを複合的に検証することで、より精度の高い予測とすることができるはずです。
太陽光発電は今後どうなるか、では私の予測を記載しましたが、
その根拠となるデータがしっかりとあっての予測だということを示したいと思います。
根拠となるデータとは、ここで紹介する矢野経済研究所の発表であったり、
太陽光発電協会の発表であったり、日々見聞きするさまざまな情報であったり、
太陽光発電アドバイザーとして活動する中で得られる経験だったりするわけです。
これらのいずれかひとつに依存するのではなく、しっかりと複眼的な観点を取り入れたう上で、
私なりの考え方が成り立っているというわけです。
新聞や雑誌、テレビニュースでも、さまざまな憶測が飛び交いますが、
これらの情報はひとつのリソースの拡大解釈にしかすぎないケースが多く、
単なる憶測の域をでることはできません。
きちんとしたデータや調査結果を複数組み合わせることで始めて合理的な予測をすることができると
私は考えているので、私の取得しているデータの一部をシェアしたいと思ったのです。
すでに太陽光発電協会の予測は解説してありますので、
ここで、矢野経済研究所の発表を分析したいと思います。
矢野経済研究所とは
矢野経済研究所とは、東京都中野区に本社を置く、1958年設立の市場調査とマーケティングを事業とする、老舗のトータルマーケティングファームで、国や大企業からの受託も数知れない企業です。
個別の案件のほかにもさまざまな市場を独自の調査から現状分析をして、
未来予測をしたり、レポートとしてまとめたりしています。
個別に調査依頼することは、われわれ中小企業ではとてもではないですが、費用を捻出できないくらい高額ですが、
矢野経済研究所が独自調査した結果を購入することは10万円程度から可能です。
矢野経済研究所の出す市場調査は、その正確性から定評があり、
さまざまな業者が研究結果を根拠に事業展開をしたり、顧客へのプレゼンテーションをしたりしています。
そんな矢野経済研究所がみる太陽光発電市場はどうなっているのでしょうか？
今回は、2013年9月24日発表の調査結果、
「国内太陽光発電システム市場に関する調査結果 2013 」を分析してみたいと思います。
太陽光発電の市場分析
レポートによると矢野経済研究所が2013年に行った調査に基づく将来予測は、
以下のような内容となっていました。（国内太陽光発電システム市場に関する調査結果 2013より引用）
今後の国内太陽光発電システム市場のうち、住宅用太陽光発電システム市場は、これまで市場拡大を牽
引してきた既築住宅向け販売は、販売ターゲットとなる既築住宅数が減少することや、システム販売事業者
がより売上単価の大きな容量10～50kW の産業用システムの販売に営業リソースをシフトさせることから伸び
悩むと考える。ただ、新築住宅向け販売については順調に搭載率が上昇すると予測することから、市場規
模は 2013 年度 7,506 億円から 2020 年度には 8,010 億円（いずれもエンドユーザ販売金額ベース）に拡大
するものと予測する。
一方、公共･産業用太陽光発電システム市場については、2014 年度までは急拡大するものの、その後は
固定価格買取制度の買取条件の悪化やシステム設置場所の不足等のため急激に縮小すると考える。市場
規模は 2013 年度の 1 兆 5,175 億円から 2014 年度には 2 兆 2,905 億円に拡大するものの、2020 年度には
2,007 億円（いずれもエンドユーザ販売金額ベース）まで縮小すると予測する。
住宅用、公共･産業用を合わせた国内太陽光発電システム市場の市場規模は、2013 年度の 2 兆 2,681
億円から 2014 年度には 3 兆 159 億円まで拡大するも、2020 年度には 1 兆 17 億円（いずれもエンドユーザ
販売金額ベース）と 2012 年度実績を下回るレベルにまで縮小すると予測する。
上記グラフからもわかりますが端的に表現すると、次のようになるといえます。
- 住宅用太陽光発電は、2020年まで横ばい
- 産業用太陽光発電は、2014年度をピークに急激に縮小
- 太陽光発電全体では2020年度は2012年度未満にまで縮小する
つまり、太陽光発電協会の予測とは反して、2015年度以降は市場が停滞すると予測されているわけです。
住宅用太陽光発電についてはどちらとも横ばい予測であり、同じですが、産業用太陽光発電については、
大きく見解が分かれたことになります。
ただ、2020年ころには、市場自体が落ち着いて成熟するという点においても同じなので、
中期的な観測2015年～2019年どうなるかが意見がわかれているということになります。
→太陽光発電協会の予想｜2020年以降市場の伸びは鈍化すると比較されることをおススメします。
矢野経済研究所が、2015年以降市場が急激に縮小すると予測する根拠となっているのが、
全量買取制度の買取単価の条件悪化と、産業用太陽光発電用地の不足です。
産業用太陽光発電用地の不足については、太陽光発電協会も同様に根拠を元に、
2020年度には市場が縮小していると予測しているところでもあります。
つまり、太陽光発電協会と矢野経済研究所の違いは、
ある面全量買取制度がどうなるのかという点の違いということができるかもしれません。
買取価格については、私の独自の見解を解説してありますので、参照ください。
→全量買取制度の太陽光発電への適用は2015年度以降どうなる？
太陽光発電の市場規模｜矢野経済研究所資料からみる今後の動向関連ページ
- 太陽光発電は今後どうなるか？2015年度以降の将来予測
- 太陽光発電は、今度どうなるのでしょうか？2012年度から火が付き、急激に拡大した太陽光発電市場の2015年度以降の将来予測を記したいと思います。
- 全量買取制度の太陽光発電への適用は2015年度以降どうなる？
- 2015年度以降、全量買取制度はどうなっていくのでしょうか？特に太陽光発電は、買取価格が高すぎると指摘を受け政府内で検討する分科会が出来ているくらいの状態です。今後どうなっていくか予測しました。
- 太陽光発電協会の予想｜2020年以降市場の伸びは鈍化する
- 太陽光発電市場は、今後どうなっていくのか、太陽光発電協会が予測を発表しました。協会の予測によると2030年度には2013年度の7倍の1億ｋWに拡大し、化石燃料1兆円分に上るとのことです。詳しく解説しました。
- 太陽光発電は今後伸びる可能性はあるか？
- 当サイトでは、太陽光発電市場予測を更新しています。さまざまな情報ソースを元に予測をしていますが、実際に今後は伸びる可能性はあるのでしょうか？考え方を記したいと思います。
- 九州電力による太陽光発電の買い取り中断が今後及ぼす影響は？
- 2014年9月24日九州電力は、太陽光発電を中心とした再生可能エネルギーの全量買取制度に基づく電力の買い取りを中断することを正式に発表しました。今後に与える影響はどのようなものがあるのでしょうか？全体像に迫りました。
- 北海道電力、東北電力、四国電力も買い取り中止に！一体どうなる
- 2014年9月30日、九州電力に続き北海道電力、東北電力、四国電力も全量買い取り制度の設備認定を一時停止することを発表しました。この先、太陽光発電は、一体どうなってしまうのでしょうか？
- 再生可能エネルギー負担金が1,000円近くまで上昇すると試算
- 太陽光発電を中心とした再生可能エネルギーの固定価格買い取り制度における優遇措置は、各電力使用者による再生可能エネルギー賦課金によって賄われています。この金額は、現状平均的な家庭で大体月200円くらいなのですが、現在設備認定を受けているものがすべて稼動した場合、1,000円近くになると経産省は試算しました。
- 今後売電できなくなるから太陽光発電は導入を見送ったがよい？
- 電力会社に再生可能エネルギーを中心とした電力の買い取り中止騒動で、現在太陽光発電の導入を検討している方の中には、もう売電できなくなるから太陽光発電は導入を見送ったほうがよいかという質問を頂くようになりました。専門家として詳しく解説します。
- 経済産業省が太陽光発電の参入凍結を検討
- 2014年10月12日の日経新聞にて、太陽光発電の参入凍結を経済産業省が検討していると記事が掲載されていました。ここには、どういった意味が隠れているのでしょうか？太陽光発電アドバイザーの考えを検証しました。
- 再生可能エネルギー政策の大きな見直し速報
- 2014年9月突然の九電による再生可能エネルギー買取の中止発表を受けて、国も全量買取制度の見直しを進めています。ここでは、2014年10月15日に行われた再生可能エネルギー政策見直しのための課題点を話し合われた内容を整理解説しました。
- 太陽光発電所ネットワークに加入しました
- 特定非営利法人太陽光発電所ネットワーク（PV-Net）に加入することができました。太陽光発電所ネットワークは、文京区にある非営利団体で2,600人以上の方が加入する団体です。ますますのスキルアップと会員さんとの情報交換するための加入です。さまざまな事例をより多く収集して、よりよい情報発信につとめます。
