太陽光発電のいろは「みちしるべ」
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太陽光発電のデメリット5|補助金打ち切りの可能性

※この記事は、2013年度に書いた記事です。
2014年度案の定、太陽光発電導入時の補助金は、廃止になりました。

そのため、2014年度以降は以下の内容は適用されなくなっています。

補助金や全量買取制度についての詳細は、
補助金情報にてご確認ください。

ただし、だからといって2014年度以降に太陽光発電の導入にメリットが減ったわけではありません。

補助金が打ち切りになるくらい導入相場が安くなっているからです。

全量買取制度の買取単価も、産業用は36円→32円/kWh税別に下がりましたが、
住宅用太陽光発電は、38円→37円/kWhと微減です。

以下が2013年度に書いた記事の本文となります。

こう見ると、当サイトの予測は間違っていなかったということをご理解いただけることでしょう。

太陽光発電には、導入時の補助金と全量買取制度という補助金の

大きくわけて二つの補助金がある。

2013年度までは、少なくともこの二つの補助金はもらうことができる。

しかし、2014年度以降貰えなくなる可能性が出てきている。

この補助金というのは、国が再生可能エネルギーを広く普及させるために、

予算を投じて後押ししている政策だ。

太陽光発電はもちろん、風力発電やバイオマスなどさまざまな再生可能エネルギーについて、

同じ財源で補助金がいくつも準備されている。


これらは限りある予算の中で流用されており、財源が少なくなれば、

あるいは当初の普及目標を達することになれば、当然補助金は減るかなくなる。


太陽光発電は、これまで初期費用が高く、普及の足かせとなっていたことから、

導入時の補助金が必要と考えられていたけれど、

すでに2011年から2012年にかけては太陽光発電の価格相場が1割低下していることから、

また家庭での太陽光発電の普及が一定レベル進んでいること、

全量買取制度の後押しで大規模太陽光発電所が建設ラッシュされていることから、

2014年度には、少なくとも導入時の補助金は打ち切られるとの観測が強い。


全量買取制度は継続することが考えられているが、これもそんなに長くは続かなくなるだろう。


さらに都道府県や市町村単位での補助金の助成については、非常に流動的だ。

予算上限が決められており、定員に達すると打ち切りになる自治体も多く、

場合によっては抽選となるところもあるようだ。


そういう風に考えると補助金を最大限活かそうと思うのであれば、

2013年度は最後のチャンスかもしれない。


来年度も継続する可能性がないわけではないが、望み薄だといえよう。


また、相場が下がっているとはいえ、相場というのは平均の取引金額になる。

これは実際に導入する金額の目安になるが、個別ではあてにならない。

どういうことかというと、相場より安い業者もあれば、高い業者もあるということで、

価格が下落するということは、製造コストが下がるか、メーカーないしは販売店が、

利益を圧縮しているかのどちらかしかない。

そう考えると流通量が劇的に増えて2012年度に価格が下がるのは当然だが、

大幅な技術革新がない限りはそれ以上の劇的な価格下落は、

そう容易くないことが言えるだろう。

つまり、補助金があるうちに導入することが賢明だということが言える。

補助金がなくなることは、非常に大きなデメリットとなるからだ。

しかし、もちろんあなたが太陽光発電を導入して得するかどうか、

それを見極めることなしに、導入する意味はない。




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