太陽光発電のいろは「みちしるべ」
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太陽光発電は一戸建てに限ったもんじゃない!賃貸共同住宅に設置もできる

宅用太陽光発電というと、どうしても一戸建てに設置することを思い浮かべがちです。

しかし、太陽光発電は何も一戸建てに限って設置されるものではありません。

アパートやマンションなどの賃貸共同住宅においても太陽光発電は設置することができます。

このページでは、アパートやマンションなどの賃貸共同住宅に太陽光発電を設置することについて、
事例別にわけて解説していきたいと思います。

共同住宅とは、一つの建物に複数の居住者が住む住宅のことで別名集合住宅とも言います。

特に都市部では、土地が小さいこともあり、共同住宅の割合は大きくなっています。

共同住宅には、賃貸共同住宅と、分譲型の共同住宅がの2種類があります。

共同住宅には、居住者が住むために使用している住戸部分(専有部分)と廊下や共同玄関、エレベータなど、
居住者が共同で使用する共同部分(共有部分)とがあります。

共同住宅に太陽光発電を設置する場合、各住戸部分に設置する場合と、共同部分に設置する場合の
二通りがパターンとして考えられます。

そして、それぞれの場合で、太陽光発電をそもそも設置できるかどうかと、
設置できる場合の運用方法は、賃貸と分譲の場合で異なってきます。

※分譲型共同住宅に太陽光発電を設置する場合については、別記事をご覧ください。

賃貸共同住宅と太陽光発電を設置する方法

賃貸マンションや賃貸アパートなどの賃貸共同住宅に太陽光発電を導入する場合、
次の2つにわけることができます。
  • 共有部にオーナーが設置する場合
    • 発電した電力を全量売電してオーナーが収益を上げる
    • 発電した電力を共有部で自家使用して余剰電力は売電か蓄電する
    • 発電した電力を共有部で自家使用して余剰電力は入居者で分配する
  • 各住戸部に入居者が設置する場合

賃貸共同住宅は、すべてオーナーに所有権があるので、オーナーが設置する分には、
何の問題もなく、いずれの方法も十分検討することができます。

太陽光発電を設置して全量売電すれば、不動産収入に加えて売電収入を手に入れることができ、
投資利回りは大きく飛躍することになるでしょう。

実際に、産業用太陽光発電として収益不動産オーナーの多くの方たちが、
太陽光発電を導入してメリットを上げているのです。

また、共有部の電気代として使用するのも一つですが、
現状、全量買取制度の恩恵で自家使用より売電したほうが利益が多くなることを考えると、
収益目的なのであれば、自家使用よりも売電されることをおススメします。

ただ、電力を自給自足するために蓄電池を導入したいという方はその限りではありませんが、
蓄電池が高額であることを考えると投資効率を追っていては、導入は難しいでしょう。

不動産投資は、あくまでも投資という観点に立てば、現実的ではないといえるでしょう。

また発電した電力を各賃貸住居に分配して、入居者に使ってもらうことも可能ですが、
全住居の電力をすべて確保できればよいのですが、夜間や曇りをはじめ買電がどうしても必要になることから、
どういう割合で発電した電力を分配するかを考えなくてはいけなくなります。

そういう点からも、実践している人はいまのところ聞いたことありません。

ただし、売電収益を収益源として、管理費等を下げることで実質家賃を下げたり、
太陽光発電を設置して地球環境保護に配慮していることをPRすることで、
全国的に問題になっている空室率の改善にはつながる可能性はあります。

結果、空室率が改善して不動産投資自体の投資利回りが上がれば、
売電収益以上の利益をもたらすことも十分可能になるでしょう。

賃貸入居者が太陽光発電を導入するとなれば、専有部分で太陽光が照射される場所、
バルコニーやベランダに設置することになります。

もちろん原理的には導入可能ですが、先にもお伝えしたとおり、建物がオーナーの所有物だという観点から、
どうしてもオーナーの承諾をもらい、退去時には現状復帰する必要が出てきます。

設置に費用がかかることから慎重に対応を検討するようにしましょう。

賃貸共同住宅の入居者が太陽光発電で収益を上げるには?

賃貸共同住宅に住んでいる方が、太陽光発電で収益を上げるのは、難しいのでしょうか?

実際のところ、先にもお伝えしたとおり、バルコニーやベランダに設置する場合、
原状回復の問題やオーナーに承諾をもらわないといけないことなどから、
超えなくてはいけないハードルは非常に多く発生してきます。

賃貸住宅の場合、そこに何年住むかもわからないことから、
万が一設置しても初期費用を回収しきらないうちに転居することにもなりかねません。

また、初期費用を回収し終わったとしても、原状回復に別途費用がかかっては意味がありません。

そういう背景から、賃貸共同住宅にお住まいの方が、太陽光発電で収益をあげるためには、
あえてお住まいの共同住宅に設置するのではなく、まったく別の場所に設置することをおススメします。

それは、分譲型太陽光発電というものです。

分譲型太陽光発電とは、大規模な産業用太陽光発電所を、50kW未満ずついくつかのブロックにわけて、
土地の権利と共に購入することができる仕組みです。

詳しくは、別ページで紹介していますが、土地の取得代金込みでも、
年利回り10%を上回る利益を得ることができます。

非常に有利な投資になっていますので、別ページにてご確認くださることをお勧めします。








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