太陽光発電を導入するなら、早いほどよいのが結論
太陽光発電の導入を検討している方にとって、いつ導入するのかということは、
非常に大きな関心事であり、悩ましい問題のことと思います。
なぜなら、太陽光発電の性能は年々目に見えて向上している一方で、
導入価格相場は年々下がっているからです。
一方で、全量買取制度の買取単価が下がったり、太陽光発電導入支援補助金がなくなったり、
さらに突っ込んで考えると機会損失の恐怖までついてきています。
では、太陽光発電はいつ導入するのがもっともよいのでしょうか？
ベストな導入タイミングはいつでしょうか？
もっともメリットを多く得られるのはいつなのでしょうか？
このページでは、太陽光発電を導入するタイミングとして、
いつがもっともよいか、数字を使って合理的に解説したいと思います。
出典：http://megasolar1.com/
上記表より太陽光発電の導入相場は年々下がっていることがわかると思います。
特に、現在は海外からの安価な太陽光パネルが多く日本に入ってくるようになり、
太陽光発電メーカー同士の競争が激しくなってきたこと、
太陽光発電市場が急速に拡大して販売店が増えた結果、
太陽光発電販売業者同士の競争が激しくなったこと、
インターネットを活用した情報が発達したことなどから、
価格の下落は目を見ははるものがあります。
一方で、価格の下落も頭打ちかというデータも一部あります。
これは、太陽光発電システムが工業製品であるために起こることでです。
つまり、太陽光発電システムは、企業が利潤を追求して生産される製品である以上、
原価と企業の利益の合計よりは下がらないということです。
もちろん製造コストを下げたり、販管費を下げたり、企業体力を消耗したりしながら、
これからもまだ下がる可能性はありますが、すでに世界No.1太陽光パネルメーカーだった、
中国サンテックパワー社の破綻（2013年3月）をはじめ、過当競争は限界が近いのかもしれません。
出典：http://standard-project.net/solar/trend.html
一方で、太陽光発電は再生可能エネルギーの旗艦として、
産官学が共同で研究をしているものであり、パネルはどんどん性能のよいものが開発されています。
新しい製品が市場に出てくるまでには時間がかかるため、
性能のよいパネルが実際に購入の選択肢としてあがるのは、
数年に一度程度しかないかもしれませんが、確実に性能は向上しています。
価格の下落を背景に2013年度を持って終了しており、
現在では、地方自治体によって補助金が助成される可能性があるのみとなっています。
さらに今後は、地方自治体も補助金を取りやめる可能性は高いでしょう。
そして、太陽光発電ブームを巻き起こした全量買取制度の買取単価も、
確実に下がってきており、制度自体はなくなりはしないとは思いますが、
今後さらに下落することは間違いありません。
実際にドイツでは、全量買取制度の優遇価格を使用者が負担する額が、
１世帯あたり1,000円/月を超え、制度自体が見直されてしまいました。
日本でも再生可能エネルギー賦課金は、すでに数百円を越える価格にまで上昇してきており、
2014年度現在、政府は今後の買い取り価格の調整について話合いを始めています。
以上のことから、全量買取制度の買取単価も、下がっていくことは間違いないでしょう。
【参考】固定価格買取制度における買取単価の推移
もし太陽光発電を導入したら、太陽光を受けて電力を発電したであろう場所で、
何かしらの価値が作られることはありません。
時間は絶対にさかのぼることができないので、
そういう観点から考えると、できるだけ早くに導入したほうがよいことになります。
では、いつ導入するのが得かということをシミュレーションしたいと思います。
シミュレーションは、次のような前提を条件にします。
【2014年度導入の場合】
導入価格：300,000円×5ｋW＝1,500,000円
年間発電量：5ｋW×1,100ｋWh/ｋW＝5,500ｋW
総収益（初年度～10年度目）5,500ｋW×10年間×37円/ｋWh＝2,035,000円
総収益（11年度～20年度目）5,500ｋW×10年間×24円/ｋWh＝1,320,000円
20年間の利益：2,035,000円+1,320,000円-1,500,000円＝1,855,000円
【2017年度導入の場合】
導入価格：300,000円×95％×95％×95％×5ｋW＝1,286,062円
年間発電量：5ｋW×1,100ｋWh/ｋW×103％×103％×103％＝6,010ｋW
総収益（初年度～10年度目）6,010ｋW×10年間×32円/ｋWh＝1,923,200円
総収益（11年度目～17年度目）6,010ｋW×7年間×24円/ｋWh＝1,009,680円
20年間の利益：1,923,200円+1,009,680円-1,286,062円＝1,646,818円
※導入価格は、3年後なので5％が3回下がることになります。
※発電量は、3年後なので3％が3回上昇することになります。
※買取価格は、3年後なので5％ずつ3回下落することになります。
【2024年度導入の場合】
導入価格：300,000円×95％×95％×95％×95％×95％×95％×95％×95％×95％×95％×5ｋW＝898,100円
年間発電量：5ｋW×1,100ｋWh/ｋW×103％×103％×103％×103％×103％×103％×103％×103％×103％×103％＝7,390ｋW
総収益（初年度～10年度目）7,390ｋW×10年間×24円/ｋWh＝1,773,600円
20年間の利益：1,773,600円-898,100円＝875,500円
※導入価格は、10年後なので5％が10回下がることになります。
※発電量は、10年後なので3％が10回上昇することになります。
※買取価格は、10年後なので終了していると考えられます。
以上より早ければ早いほど、お得額は大きくなると考えられます。
もちろん、これはあくまでもシミュレーションなので、当然技術水準が飛躍的に上がったり、
価格が劇的に下がったり、制度が急激に改変されたり、不確定要素は多いですが、
いずれにせよ、さまざまな要因の中では、時間のロスがもっとも大きいことがわかります。
よって、もし太陽光発電を導入するのであればできるだけ早くに導入しましょう。
ただし、導入してメリットが大きいと判断される方に限られます。
まずは以下の記事をご覧頂くことをお勧めいたします。
非常に大きな関心事であり、悩ましい問題のことと思います。
なぜなら、太陽光発電の性能は年々目に見えて向上している一方で、
導入価格相場は年々下がっているからです。
一方で、全量買取制度の買取単価が下がったり、太陽光発電導入支援補助金がなくなったり、
さらに突っ込んで考えると機会損失の恐怖までついてきています。
では、太陽光発電はいつ導入するのがもっともよいのでしょうか？
ベストな導入タイミングはいつでしょうか？
もっともメリットを多く得られるのはいつなのでしょうか？
このページでは、太陽光発電を導入するタイミングとして、
いつがもっともよいか、数字を使って合理的に解説したいと思います。
太陽光発電は年々性能が向上し、価格は安くなっている
出典：http://megasolar1.com/
上記表より太陽光発電の導入相場は年々下がっていることがわかると思います。
特に、現在は海外からの安価な太陽光パネルが多く日本に入ってくるようになり、
太陽光発電メーカー同士の競争が激しくなってきたこと、
太陽光発電市場が急速に拡大して販売店が増えた結果、
太陽光発電販売業者同士の競争が激しくなったこと、
インターネットを活用した情報が発達したことなどから、
価格の下落は目を見ははるものがあります。
一方で、価格の下落も頭打ちかというデータも一部あります。
これは、太陽光発電システムが工業製品であるために起こることでです。
つまり、太陽光発電システムは、企業が利潤を追求して生産される製品である以上、
原価と企業の利益の合計よりは下がらないということです。
もちろん製造コストを下げたり、販管費を下げたり、企業体力を消耗したりしながら、
これからもまだ下がる可能性はありますが、すでに世界No.1太陽光パネルメーカーだった、
中国サンテックパワー社の破綻（2013年3月）をはじめ、過当競争は限界が近いのかもしれません。
出典：http://standard-project.net/solar/trend.html
一方で、太陽光発電は再生可能エネルギーの旗艦として、
産官学が共同で研究をしているものであり、パネルはどんどん性能のよいものが開発されています。
新しい製品が市場に出てくるまでには時間がかかるため、
性能のよいパネルが実際に購入の選択肢としてあがるのは、
数年に一度程度しかないかもしれませんが、確実に性能は向上しています。
減額、あるいは廃止される補助金
太陽光発電を導入する際にもらえた太陽光発電導入支援補助金は、価格の下落を背景に2013年度を持って終了しており、
現在では、地方自治体によって補助金が助成される可能性があるのみとなっています。
さらに今後は、地方自治体も補助金を取りやめる可能性は高いでしょう。
そして、太陽光発電ブームを巻き起こした全量買取制度の買取単価も、
確実に下がってきており、制度自体はなくなりはしないとは思いますが、
今後さらに下落することは間違いありません。
実際にドイツでは、全量買取制度の優遇価格を使用者が負担する額が、
１世帯あたり1,000円/月を超え、制度自体が見直されてしまいました。
日本でも再生可能エネルギー賦課金は、すでに数百円を越える価格にまで上昇してきており、
2014年度現在、政府は今後の買い取り価格の調整について話合いを始めています。
以上のことから、全量買取制度の買取単価も、下がっていくことは間違いないでしょう。
【参考】固定価格買取制度における買取単価の推移
| 適用年度 | 住宅用太陽光発電 | 住宅用変動幅 | 産業用太陽光発電 | 産業用変動幅 |
|---|---|---|---|---|
| 2012年度 | 42円税込み | ---------- | 40円税別 | ---------- |
| 2013年度 | 38円税込み | 4円9.5％ | 36円税別 | 4円10％ |
| 2014年度 | 37円税込み | 1円2.6％ | 32円税別 | 4円11.1％ |
| 2015年度 | ？？？ | ？？？ | ？？？ | ？？？ |
結局いつ導入するのが得か計算する
一方で、仮に太陽光発電を導入しなかった場合、その場所は何の価値も生みはしません。もし太陽光発電を導入したら、太陽光を受けて電力を発電したであろう場所で、
何かしらの価値が作られることはありません。
時間は絶対にさかのぼることができないので、
そういう観点から考えると、できるだけ早くに導入したほうがよいことになります。
では、いつ導入するのが得かということをシミュレーションしたいと思います。
シミュレーションは、次のような前提を条件にします。
- 前提1：太陽光発電の導入時期は次の3つのパターンにします。 2014年導入、2017年導入、2024年導入
- 前提2：太陽光発電は性能が年々向上するものとします。 1年につき年間発電量は3％上昇するものとします。※2014年度は1,100ｋWh/ｋWとします。
- 前提3：性能が向上した製品は当初価格が高いため、次のような価格設定にします。 価格は、1年につき5％下がるものとします。2014年度は1ｋWあたり30万円と設定します。
- 前提4：全量買取制度の買取単価は、将来的にどうなるかはわかりませんが、毎年5％（最低1円）下げられて、最終的には1ｋWhあたり24円＝現在の流通単価まで下がることにします。
- 前提5：5ｋW導入するとして、これから向こう20年間の総収支で比較するものとします。
- 前提6：固定価格買取期間終了後は、1ｋWあたり24円の買取になることにします。。
- 前提7：経年劣化は考慮しないものとします。
【2014年度導入の場合】
導入価格：300,000円×5ｋW＝1,500,000円
年間発電量：5ｋW×1,100ｋWh/ｋW＝5,500ｋW
総収益（初年度～10年度目）5,500ｋW×10年間×37円/ｋWh＝2,035,000円
総収益（11年度～20年度目）5,500ｋW×10年間×24円/ｋWh＝1,320,000円
20年間の利益：2,035,000円+1,320,000円-1,500,000円＝1,855,000円
【2017年度導入の場合】
導入価格：300,000円×95％×95％×95％×5ｋW＝1,286,062円
年間発電量：5ｋW×1,100ｋWh/ｋW×103％×103％×103％＝6,010ｋW
総収益（初年度～10年度目）6,010ｋW×10年間×32円/ｋWh＝1,923,200円
総収益（11年度目～17年度目）6,010ｋW×7年間×24円/ｋWh＝1,009,680円
20年間の利益：1,923,200円+1,009,680円-1,286,062円＝1,646,818円
※導入価格は、3年後なので5％が3回下がることになります。
※発電量は、3年後なので3％が3回上昇することになります。
※買取価格は、3年後なので5％ずつ3回下落することになります。
【2024年度導入の場合】
導入価格：300,000円×95％×95％×95％×95％×95％×95％×95％×95％×95％×95％×5ｋW＝898,100円
年間発電量：5ｋW×1,100ｋWh/ｋW×103％×103％×103％×103％×103％×103％×103％×103％×103％×103％＝7,390ｋW
総収益（初年度～10年度目）7,390ｋW×10年間×24円/ｋWh＝1,773,600円
20年間の利益：1,773,600円-898,100円＝875,500円
※導入価格は、10年後なので5％が10回下がることになります。
※発電量は、10年後なので3％が10回上昇することになります。
※買取価格は、10年後なので終了していると考えられます。
以上より早ければ早いほど、お得額は大きくなると考えられます。
もちろん、これはあくまでもシミュレーションなので、当然技術水準が飛躍的に上がったり、
価格が劇的に下がったり、制度が急激に改変されたり、不確定要素は多いですが、
いずれにせよ、さまざまな要因の中では、時間のロスがもっとも大きいことがわかります。
よって、もし太陽光発電を導入するのであればできるだけ早くに導入しましょう。
ただし、導入してメリットが大きいと判断される方に限られます。
まずは以下の記事をご覧頂くことをお勧めいたします。
太陽光発電はいつ設置すべきか？導入時期の決め方関連ページ
- 太陽光発電についての情報収集
- 太陽光発電に興味を抱いたらまずは、情報収集をしましょう。インターネット上には、非常にたくさんの太陽光発電に関する情報が溢れています。その中からしっかりと正しい情報を提供している優良サイトを見つけましょう。当サイトはそんなサイトであると自負しています。
- 太陽光発電設置までのプロセスと設計のポイント
- 太陽光発電を導入するのにあたり、どのようなプロセスを経て稼動に至るのかの全体像をまとめました。一番最初に考えるべきは、どのようにして太陽光発電は設置されていくのかの全体像を把握して、当初の計画、設計をしっかりと練ることです。無計画は失敗を計画することという格言にもあるとおり、当初の意図が何よりも大切になります。
- 見積もりとシミュレーションを取得して採算性を確認する
- 実際に太陽光発電を導入したほうがよいのか、悪いのかを見極めるために非常に重要なステップです。具体的に導入を検討する前段階のステップなので、簡易見積もりというシステムを活用していきます。
- 事前調査・現地調査をして最終確認をする
- 実際に業者に設置場所に来てもらい、そもそも太陽光発電の設置が可能かどうか、周辺状況や日照状況に併せた想定発電量、導入費用の最終見積もりなどを判断してもらいます。検討段階で最も大切なステップとなります。
- 提案書・提供プラン選択のポイントは？
- 太陽光発電を導入する場合、どの販売店から、どのメーカーのどの商品をどのくらいの容量をいくらで導入するかは、全体的な目的を遂げることができるかどうかという点において、成否を握る極めて重要な点になります。ここでは、販売店からの提案書、提供プランをどう選択するかのポイントについて解説しました。
- 太陽光発電の見積もりとシミュレーションの見方
- 太陽光発電を導入するためには、費用対効果を明確にする必要があります。そのためには、見積もりとシミュレーションを取得しないといけません。もちろん現地調査をしないと正確なデータはでませんが、簡易見積もりでもとりあえずは、概算計算することができます。
- 契約と施工から系統連結・本格運用まで
- いよいよ太陽光発電を導入する決断を下して、実際に発注、契約、そして施工から系統連結を済ませて本格的に運用するところまでが始まります。ここからが本当の意味での太陽光発電生活のスタートとなります。
- 太陽光発電の設備認定手続きとは？
- 太陽光発電の導入が決まったら、全量買取制度の適用を受けるため、環境省に設備認定の手続きをする必要があります。ここでは、設備認定手続きについて解説します。
- 太陽光発電の屋根への施工方法はどうする？
- 太陽光発電は、どうやって屋根に取り付けるのでしょうか？ここでは、日本でよく見られる屋根の形状別の施工方法について解説しました。
- 各機器を設置する具体的な施工プロセスは？
- 太陽光発電の各機器を設置する具体的なプロセスについて解説しました。何よりも求められるのは、屋根そのものの本来の機能を損ねず、安全性を第一にした完璧な施工です。
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- 付帯工事とは､太陽光発電システムを設置するにあたり、必要となる最低限の工事にプラスして、状況に応じて施工が必要になるものです。付帯工事は標準工事費対象外となることが多いので注意が必要です。
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- だれもだまされたくて太陽光発電を導入したいと思う人はいません。すべての人が何かしらの欲求を満たすために買い物をします。太陽光発電も同様のはずですが、消費者センターに寄せられる相談は多くなり続けています。ここでは、契約時の注意とトラブルを回避するためにどう意思決定すべきかをまとめました。
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- 太陽光発電を導入して、初期費用を回収するまでには、どれくらいの期間を要するのでしょうか？ここでは、太陽光発電を導入した際のメリットを最大化するための具体的な回収期間の目安とそのための考え方についてまとめました。
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